車の維持費は年間いくら？内訳と節約のポイント【2026年版】

※本記事にはアフィリエイト広告が含まれます。記事内の税額・保険料・車検費用・燃費・維持費の目安などは一般的な情報をもとにした参考値であり、車種・登録時期・保険契約内容・お住まいの地域・走行距離・駐車場環境によって大きく異なります。税額等の最終確認は国土交通省・各都道府県税事務所・保険会社・車検業者にお願いします。本記事は特定の商品・保険・サービスの推奨・勧誘を目的とするものではなく、情報提供・教育コンテンツとして作成しています。記事内容は2026年6月時点の情報をもとにしています。

車の維持費、年間でいくらかかる？最初に知っておくべき総額目安

「車を持つと年間いくらかかるの？」これは車の購入前にも、今持っている車の家計を見直すときにも、必ず突き当たる疑問です。結論から言えば、軽自動車で年間およそ20〜35万円、コンパクトカーで30〜50万円、ミニバン・普通車では40〜70万円以上が一般的な目安とされることが多いです。ただし、これらはあくまで参考値であり、住んでいる地域の駐車場代・年間走行距離・保険の等級・車の年式によって幅が大きく変わります。

大切なのは「総額」だけでなく「費目の内訳」を知ること。何にどれだけかかっているかが分かれば、どこを削れるかが見えてきます。この記事では費目別の内訳・車種別の比較・節約の効くポイントを順に解説します。

費目別の年間維持費の内訳と目安【2026年版】

車の維持費は大きく7つの費目に分けられます。それぞれの仕組みと年間の目安を確認しましょう。

費目	軽自動車（目安）	コンパクトカー （1,000〜1,500cc目安）	ミニバン・普通車 （2,000〜2,500cc目安）	発生タイミング
自動車税（種別割）	10,800円	30,500〜36,000円	43,500〜50,000円	毎年5月
自動車重量税	6,600円（2年） →年換算3,300円	16,400〜24,600円（2年） →年換算8,200〜12,300円	24,600〜32,800円（2年） →年換算12,300〜16,400円	車検時（2年ごと）
自賠責保険	17,540円（24ヶ月） 2026年11月〜18,660円	17,650円（24ヶ月） 2026年11月〜18,560円	17,650円（24ヶ月） 2026年11月〜18,560円	車検時（2年ごと）
任意保険	3〜12万円/年	5〜15万円/年	6〜18万円/年	毎年（月払いも可）
車検費用（法定費用除く）	3〜6万円（2年ごと） →年換算1.5〜3万円	4〜8万円（2年ごと） →年換算2〜4万円	5〜10万円以上（2年ごと） →年換算2.5〜5万円以上	2年ごと
ガソリン代	3〜8万円/年（走行距離・燃費による）	5〜12万円/年	7〜16万円/年	随時
メンテナンス費	1〜3万円/年	2〜4万円/年	2〜5万円/年	随時（定期点検含む）
駐車場代	地域差が非常に大きい。都市部：月1〜4万円以上 / 地方・郊外：月0〜1万円程度			毎月

※上表はすべて一般的な参考値（目安）です。税額は登録時期・車種・年式・都道府県によって、保険料は年齢・等級・補償内容によって大きく異なります。実際の費用は必ず各機関・業者に確認してください。

①自動車税（種別割）｜毎年5月に支払う税金

自動車税（種別割）は、毎年4月1日時点の自動車の所有者に課される都道府県税です。排気量によって税額が決まります。2019年9月30日以前に初回登録された車は旧税率が適用されており、同年10月1日以降に初回登録された車は新税率（引き下げ後）が適用されています。

排気量（自家用乗用車）	新税率（2019年10月以降初回登録）	旧税率（2019年9月以前初回登録）	13年超重課（参考・新税率ベース）
1,000cc以下	25,000円	29,500円	28,750円
1,001〜1,500cc	30,500円	34,500円	35,000円
1,501〜2,000cc	36,000円	39,500円	41,400円
2,001〜2,500cc	43,500円	45,000円	50,000円
2,501〜3,000cc	50,000円	51,000円	57,500円
3,001〜3,500cc	57,000円	58,000円	65,500円
3,501〜4,000cc	65,500円	66,500円	75,500円
4,001〜4,500cc	75,500円	76,500円	86,800円
4,501〜6,000cc	87,000円	88,000円	100,100円
6,001cc超	110,000円	111,000円	126,500円
軽自動車（種別割）	10,800円（2015年4月以降届出・自家用）		12,900円（13年超）

※上表は参考値です。正確な税額は各都道府県税事務所または国土交通省の公式資料でご確認ください。13年超の重課税額も参考値であり、都道府県や車種によって細部が異なる場合があります。ディーゼル車はガソリン車（13年超）より早く11年超から重課の対象になります。ハイブリッド車・電気自動車等は重課対象外になることが多いです。

軽自動車の10,800円に対して、1,500〜2,000ccのコンパクトカーは36,000円。この差だけで年間25,200円もの違いがあります。さらに2,500ccクラスのミニバンや普通車になると43,500〜50,000円となり、軽自動車との差は年間3〜4万円に広がります。

2026年4月1日から環境性能割が廃止となりました。これにより新車・中古車の購入時にかかっていた環境性能割（税率0〜3%）が不要になりました。取得にかかる税負担が減った点は購入者にとってメリットです。

②自動車重量税｜車検のたびにかかる国税

自動車重量税は車の車両重量に応じてかかる国税で、車検（継続検査）のたびに2年分をまとめて支払います。新車購入時は3年分が必要です。

車両区分	13年未満（2年分・目安）	13年超（2年分・目安）	18年超（2年分・目安）
軽自動車	6,600円	8,200円	8,800円
普通車 0.5t以下	8,200円	11,400円	12,600円
普通車 0.5t超〜1t以下	16,400円	22,800円	25,200円
普通車 1t超〜1.5t以下	24,600円	34,200円	37,800円
普通車 1.5t超〜2t以下	32,800円	45,600円	50,400円
普通車 2t超〜2.5t以下	41,000円	57,000円	63,000円
エコカー（一定基準達成）	免税〜軽減（車種・燃費基準による）	経年により減税対象から外れる場合があります

※上表は参考値です。エコカー減税の適用は燃費達成度・登録時期・車種により異なります。正確な税額は国土交通省または軽自動車検査協会の公式資料でご確認ください。

エコカー減税（重量税の免税・軽減）は2028年4月30日まで延長されています（令和8年度税制改正）。ただし2026年5月以降は対象となる燃費達成度の基準が段階的に引き上げられており、以前は対象だった車種が対象外になるケースも出ています。購入予定の車がエコカー減税の対象かどうかは、メーカーや販売店に確認することをおすすめします。

13年・18年を超えた車は重課（割増）になります。軽自動車は13年超で6,600円から8,200円へ、18年超で8,800円へと上がります。普通車（1t以下）は13年超で16,400円から22,800円へと大幅に上がります。長く乗り続ける場合は、この重課の影響を維持費計算に織り込んでおく必要があります。

③自賠責保険｜車検時に必ず加入する強制保険

自賠責保険（自動車損害賠償責任保険）は、法律で加入が義務付けられた強制保険です。対人事故の被害者を最低限保護するためのもので、物損・自損事故は対象外です。車検時に2年分をまとめて支払います。

2026年11月1日より、自賠責保険料が平均約6.2%引き上げられます（2013年以来13年ぶりの値上げ）。2026年11月1日以降に保険期間が始まる契約から新料率が適用されます。

車両区分	現行（〜2026年10月末・24ヶ月）	改定後（2026年11月〜・24ヶ月）	差額（目安）
軽自動車（自家用）	17,540円	18,660円	+1,120円
普通乗用車（自家用）	17,650円	18,560円	+910円

※上表は参考値です。正確な保険料は損害保険料率算出機構（giroj.or.jp）または保険会社・ディーラーにご確認ください。改定後は軽自動車の方が普通乗用車より100円程度高くなるという点も話題になっています。

④任意保険｜年間費用差が最も大きい費目

任意保険（自動車保険）は加入義務はないものの、事故時の補償として実質必須と言える保険です。対人・対物・車両・搭乗者・弁護士費用など複数の補償を組み合わせます。

任意保険の年間保険料は、加入者の年齢・等級・補償内容・車種・走行距離・居住地域・保険会社の種類（代理店型 vs 通販型）によって大きく変わります。一般的な目安として以下のような差があることが多いです。

• 10代後半〜20代前半（若い世代）：年間10〜25万円程度になることが多い（事故リスクが高いとされ保険料が高め）
• 30〜50代（中堅世代）：年間5〜12万円程度が多い（等級が上がり保険料が下がる傾向）
• 通販型（ダイレクト型）：同等の補償内容であれば代理店型より年間数千円〜2万円程度安くなるケースが多い
• 等級の影響：最低等級（6等級）と最高等級（20等級）では、同じ補償でも保険料が数倍変わることがある

任意保険は同じ補償内容でも保険会社によって保険料が大きく異なるため、年に1回の契約更新時に複数社を比較することが、維持費削減で最も効果が高い行動のひとつです。

⑤車検費用｜法定費用と業者工賃の2層構造

車検（継続検査）は普通車・軽自動車ともに2年に1回（新車は3年）必要で、車検にかかる費用は「法定費用」と「業者への工賃（点検・整備費）」の2つに分かれます。

• 法定費用：自動車重量税＋自賠責保険料＋検査手数料（印紙代）。どこで受けても金額は同じ（車種・年式で変わる）
• 業者工賃（技術料・点検整備費）：業者によって大きく異なる。ディーラーは高め・カー用品店・専門業者・ユーザー車検で安くなる傾向

軽自動車の車検総費用は一般的に4〜8万円程度、普通車は6〜12万円以上になることが多いですが、業者・整備内容・部品交換の有無で大幅に変わります。車検の相見積もりや早期予約割引の活用で、同じ内容でも数千円〜数万円の差が出ることがあります。

車検の周期や受検できるタイミングの詳細はこちらの記事で解説しています。

→ 車検の頻度はどれくらい？車種別の目安と最適なタイミング【2026年版】

⑥ガソリン代｜走行距離と燃費で年間費用が変わる

ガソリン代は車の維持費の中で最も「自分でコントロールしやすい」費目のひとつです。年間費用は「年間走行距離 ÷ 燃費 × ガソリン単価」で計算できます。

モデルケース（走行距離別）	軽自動車 （燃費23km/L・参考）	コンパクトカー （燃費18km/L・参考）	ミニバン （燃費12km/L・参考）
年間5,000km（週約96km）	約37,000円	約47,000円	約70,000円
年間10,000km（週約192km）	約74,000円	約94,000円	約140,000円
年間15,000km（週約288km）	約111,000円	約141,000円	約210,000円

※上表の計算はガソリン単価を170円/L（参考値）、燃費はWLTCモード参考値をもとにした試算です。実際の給油単価・実燃費は変動します（2026年6月時点のレギュラーガソリン全国平均は170円前後で推移）。国産軽自動車の燃費は25〜28km/L台の車種もあり（カタログ値・WLTCモード）、実燃費はこれより低くなることが多いです。参考値として捉えてください。

注目すべきは軽自動車とミニバンのガソリン代の差。年間10,000km走行の場合、その差は年間約66,000円にもなります。燃費の良し悪しは、自動車税の差と並んで年間維持費に大きな影響を与えます。

⑦メンテナンス費｜定期的なケアが大きな故障を防ぐ

メンテナンス費は、エンジンオイル交換・タイヤ交換・バッテリー・ブレーキ周りなど消耗品の交換費用です。車検で一気にまとめてかかることが多いですが、日常的なオイル交換やタイヤの空気圧チェックを怠ると車検時の整備費用が増えることがあります。

• エンジンオイル交換：3,000〜5,000km毎または半年に1回が目安。費用は1回3,000〜8,000円程度
• タイヤ交換：一般的に3〜5万km毎が目安。4本交換で2〜8万円程度（タイヤのサイズ・銘柄による）
• バッテリー交換：2〜5年に1回が目安。1〜3万円程度
• その他消耗品：ブレーキパッド・ワイパー・エアフィルター等

年間メンテナンス費の目安は軽自動車で1〜3万円、コンパクトカーで2〜4万円、ミニバン・普通車で2〜5万円程度とされることが多いですが、年式が古い車や走行距離が多い車はこれを大幅に上回るケースがあります。

⑧駐車場代｜地域差が最大の費目

駐車場代は維持費の中で最も地域差が大きく、東京都心部では月額3〜5万円を超えるケースもある一方、地方・郊外では月額数千円〜1万円程度のケースも多いです。駐車場を自宅敷地内に確保できる場合はゼロになります。

• 東京都心・大阪・名古屋中心部：月額15,000〜50,000円以上のケースが多い
• 政令指定都市の外縁部・中核市：月額5,000〜20,000円程度
• 地方都市・郊外・農村部：月額0〜5,000円程度（自宅敷地や無料含む）

都市部在住で月2万円の駐車場に契約している場合、年間24万円が駐車場代だけでかかります。これは軽自動車の税金・自賠責・重量税を合計した額を超えることもあります。車を持つか持たないか、あるいはカーシェアリングと比較するかどうかの判断で、駐車場代が最も影響の大きい費目になることを覚えておきましょう。

軽自動車 vs コンパクトカー vs ミニバン・普通車｜年間維持費の比較

「維持費の安さ」を重視するなら車種選びは重要な要素です。駐車場代ゼロ・年間10,000km走行・任意保険は30〜40代・等級15等級を前提とした参考モデルで比較します。

費目	軽自動車 （参考）	コンパクトカー 1,500cc・参考	ミニバン 2,000〜2,500cc・参考
自動車税（種別割）	10,800円	30,500〜36,000円	43,500〜50,000円
自動車重量税（年換算）	3,300円	8,200〜12,300円	12,300〜16,400円
自賠責保険（年換算・現行）	約8,770円	約8,825円	約8,825円
任意保険（30〜40代・参考）	50,000〜80,000円	60,000〜100,000円	70,000〜120,000円
車検費用（年換算）	20,000〜40,000円	25,000〜50,000円	30,000〜70,000円以上
ガソリン代（年10,000km）	65,000〜80,000円	80,000〜110,000円	120,000〜160,000円
メンテナンス費	10,000〜30,000円	20,000〜40,000円	20,000〜50,000円
合計（参考・目安）	約17〜25万円	約23〜36万円	約30〜48万円
軽自動車との差	基準	年間約6〜15万円多い	年間約13〜25万円多い

※上表は駐車場代ゼロの場合の参考値です。実際の費用は条件により大きく異なります。特に任意保険料・ガソリン代・車検工賃は個人差が大きい費目です。

軽自動車とミニバンの年間維持費差は、条件次第で年間15〜25万円以上になることも珍しくありません。5年間で75〜125万円の差になります。維持費の安い軽自動車を具体的な車種で選ぶ方法はこちらの記事をご覧ください。

→ 維持費が安い軽自動車3選【2026年版】選び方のコツも解説

走行距離別のモデルケース｜年5,000km・10,000km・15,000km

維持費は走行距離によっても変わります。特にガソリン代・タイヤ消耗・オイル交換頻度に直結します。自分の使い方に近いケースを参考にしてください。

年間5,000km（週末・近距離メイン）のケース

週1〜2回の買い物・通院・子どもの送迎程度の使い方。ガソリン代は比較的少なくなりますが、タイヤや消耗品は走行距離に関係なく時間経過で劣化するため、走らなくても一定のメンテナンス費は必要です。

• 軽自動車の場合（参考目安）：税金・保険・車検・ガソリン代（約37,000円）・メンテ費を合計すると年間15〜22万円程度
• コンパクトカーの場合（参考目安）：年間22〜35万円程度
• ミニバン・普通車の場合（参考目安）：年間28〜45万円程度

年間5,000km程度しか乗らない場合は、マイカーを持つよりカーシェアリングを活用した方が総コストが安くなる可能性があります。特に都市部で駐車場代がかかる場合はその傾向が顕著です。

年間10,000km（日常使い・通勤含む）のケース

通勤・通学に車を使い、週末も積極的に活用する一般的な使い方。国土交通省の統計でも、乗用車の年間走行距離の平均は概ね9,000〜10,000km台とされることが多いです。

• 軽自動車の場合（参考目安）：年間20〜30万円程度
• コンパクトカーの場合（参考目安）：年間28〜42万円程度
• ミニバン・普通車の場合（参考目安）：年間37〜60万円程度

年間15,000km（遠距離通勤・週末ドライブ旅行）のケース

遠距離通勤や週末のドライブ旅行・車中泊旅行をよくする方はこのくらいの走行距離になることがあります。ガソリン代が多くなり、タイヤの摩耗も早まるため維持費は上昇します。

• 軽自動車の場合（参考目安）：年間23〜35万円程度
• コンパクトカーの場合（参考目安）：年間33〜50万円程度
• ミニバン・普通車の場合（参考目安）：年間43〜70万円以上程度

※いずれも参考値です。駐車場代ゼロの前提。燃費・保険・車検費用の条件によって上下します。

維持費を下げる節約のポイント｜効果が大きい順

車の維持費を下げるためのアクションを、一般的に効果が大きいとされる順に解説します。「やれることから1つずつ」でも確実に差が出ます。

節約ポイント1：任意保険の見直し（年間数千円〜2万円以上の効果も）

維持費削減で最も効果が大きい行動のひとつが、任意保険の見直しです。同じ補償内容でも保険会社によって保険料に大きな差があり、特にダイレクト型（通販型）保険会社は代理店型と比べて年間数千円〜数万円安くなるケースが多いとされています。

• ダイレクト型に切り替える：チューリッヒ・ソニー損保・SBI損保・イーデザイン損保などは、代理店を介さない分保険料が安くなる傾向がある。補償内容は各社に直接確認を
• 補償内容を見直す：車が古くなったら車両保険を外すことで保険料が大きく下がることがある。ただし免責金額の設定・等級との兼ね合いを確認することが大切
• 等級を上げる：無事故でいると毎年等級が上がり保険料が下がる。無理な使用を避けることが長期的に最も有効な節約策
• 一括比較サイトを活用：インズウェブ・保険スクエアbang!等で複数社を一括比較できる。比較には現在の等級・車の情報が必要

車両保険の免責金額の設定で保険料を調整する方法については、こちらの記事で詳しく解説しています。

→ 車両保険の免責金額とは？設定の目安とメリット・デメリット

節約ポイント2：車検業者の比較・早期予約（年間5,000〜20,000円程度の差も）

車検は受ける業者によって総費用が大きく変わります。一般的に、ディーラーは整備の品質は高いものの費用が高め。カー用品店（オートバックス・イエローハットなど）や車検専門チェーン（コバック・ホリデー車検など）は法定費用のみ安くはできませんが、工賃・点検整備費を安く抑えられることが多いです。

• 相見積もりを取る：複数の業者に見積もりを依頼するだけで、費用感の差が分かる。初めての方でも電話・ウェブで見積もり依頼が可能
• 早期予約割引を使う：EPARK車検・楽天Car車検などのウェブ予約サービスでは、早期予約割引やクーポンが使えることがある
• ユーザー車検（自分で受ける）：整備は自分で行い車検だけを受ける方法。費用は法定費用のみに抑えられるが、整備知識が必要で初心者には敷居が高い

節約ポイント3：燃費運転・エコドライブ（ガソリン代を年間5,000〜20,000円削減）

急加速・急ブレーキを避け、適切な速度を維持するエコドライブは、燃費を10〜20%程度改善できることがあるとされています。年間10,000km・燃費15km/Lで計算すると、10%改善だけで年間数千円〜1万円以上のガソリン代節約になる計算です。

• 急アクセル・急ブレーキを控える：信号発進はゆっくり、ブレーキは早めにエンジンブレーキを使う
• タイヤの空気圧を適正に保つ：空気圧が低いと転がり抵抗が増えて燃費が悪化する。月に1回程度のチェックが推奨される
• アイドリングを控える：エンジン暖機のためのアイドリングは基本的に現代の車では不要とされることが多い。駐車中のアイドリングはガソリンの無駄遣いになる
• 不要な荷物を降ろす：車体重量が増えると燃費が下がる。常に積んでいる不要な荷物は定期的に整理する

節約ポイント4：タイヤ・オイルのセルフ管理（メンテ費を年間5,000〜15,000円節約）

エンジンオイルの交換をディーラーではなくカー用品店でまとめて安いオイルに変えるだけで、1回あたり1,000〜3,000円程度安くなることがあります。タイヤも購入をネット通販にして取付け費だけ近くのショップに依頼する「持ち込み取付け」で費用を抑えることができます。

節約ポイント5：駐車場の見直し・カーシェア検討（使い方次第で最大の節約効果）

都市部では駐車場代が維持費の中で最大の費目になることがあります。akippa・特P・タイムズの月極契約を見直したり、近隣の安い駐車場に変更したりすることで、毎月数千円〜1万円以上の節約になるケースもあります。また、年間5,000km以下しか乗らない場合はマイカーを手放してカーシェアリングに切り替えた方がコストが安くなる可能性があります。

節約策	一般的な効果の目安	難易度	備考
任意保険の見直し（通販型へ）	年間数千〜2万円以上	低（ウェブ比較）	更新タイミングで一括比較を
車検の相見積もり・早期予約	年換算5,000〜20,000円程度	低〜中	2年に1回の機会を活かす
エコドライブの徹底	ガソリン代年間5,000〜15,000円	低（習慣）	急発進・急ブレーキを控える
タイヤ・オイルのセルフ管理	年間5,000〜15,000円	中（知識要）	空気圧チェックは誰でも可
軽自動車への乗り換え	年間15〜25万円以上	高（乗り換え）	購入費・下取りとの兼ね合いで判断
駐車場の見直し	月数千円〜1万円以上（地域差大）	中	akippa・特P等で比較
カーシェアとの使い分け	年間走行5,000km以下で特に有効	中（生活スタイル変更）	都市部在住・低走行距離の場合に検討

※上表の効果は参考値です。実際の効果は個人の車種・条件・居住地域によって大きく異なります。

2026年の税制変化と最新情報｜知っておくべき3つのポイント

2026年は自動車関連の税制・保険に複数の変化がありました。維持費の計算に影響するポイントを整理します。

変化①：環境性能割の廃止（2026年4月1日〜）

2026年3月31日で環境性能割が廃止されました。環境性能割は、新車・中古車の取得時に車の燃費性能に応じて税率0〜3%を課す仕組みでした。廃止によって、2026年4月1日以降に車を取得した場合は環境性能割がかかりません。車の購入コストが若干下がった形です。

変化②：エコカー減税（重量税）の2028年4月30日まで延長

自動車重量税のエコカー減税は、令和8年度税制改正により2028年4月30日まで延長されました。電気自動車・燃料電池車・プラグインハイブリッド車・一定基準を達成したガソリン車が対象で、免税〜50%軽減等が適用されます。ただし対象となる燃費・排出ガス基準は段階的に引き上げられ、乗用車では2027年5月1日に基準が引き上げられる予定です。これにより以前は対象だった車種が対象外になったり減税幅が縮小したりするケースがあります。購入予定のモデルが対象かどうかはメーカー・販売店に確認してください。

変化③：自賠責保険料の値上げ（2026年11月1日〜）

2026年11月1日以降に保険期間が開始する自賠責保険契約から、保険料が平均6.2%程度引き上げられます。これは2013年以来13年ぶりの値上げです。普通乗用車（24ヶ月）は17,650円から18,560円へ、軽自動車（24ヶ月）は17,540円から18,660円へ変更されます（損害保険料率算出機構の改定に基づく金額。最終確認は保険会社・ディーラーへ）。車検時期によって適用タイミングが変わるため、次回車検が2026年11月以降になる方は注意が必要です。

よくある質問（FAQ）

Q1. 車の年間維持費の総額はいくらが「平均」なの？

「平均」は車種・地域・走行距離・保険条件によって大きく変わるため一概には言えませんが、駐車場代を除いた場合の参考目安として、軽自動車で年間20〜35万円程度、コンパクトカーで30〜50万円程度、ミニバン・普通車で40〜70万円以上とされることが多いです。これに都市部の駐車場代（月1〜3万円以上）が加わると実際の支出はさらに増えます。月額に換算すると、軽自動車で約17,000〜29,000円、普通車で3〜6万円程度が目安になります。

Q2. 軽自動車と普通車（コンパクトカー）では維持費はどれくらい違う？

年間の維持費差は、同じ走行距離・保険条件で比べると一般的に年間6〜15万円程度の差がつくことが多いです。差の内訳は主に自動車税（軽10,800円 vs コンパクト30,500〜36,000円）・ガソリン代（燃費差による）・任意保険（軽は保険料区分が低め）の3つです。長く乗れば乗るほど、この差の積み重ねが大きな金額になります。詳細な差の内訳は本文中の比較表をご覧ください。

Q3. 13年・18年経過した車は維持費がどれくらい上がる？

自動車税（種別割）とエコカー減税非対象の重量税が重課（割増）になります。自動車税は一般的に約15%、重量税は軽自動車で13年超時に約24%、18年超でさらに上昇します（普通車は13年超で約39%、18年超で約53%の重課）。年間での追加負担は車種・排気量によって異なりますが、普通車（1〜1.5t）では自動車税と重量税合わせて年間で数万円の増加になることがあります。長く乗る場合は維持費の変化を計算に入れ、買い替え時期の判断材料にすることをおすすめします。

Q4. 任意保険はどうすれば安くできる？

最も効果が大きいのは①ダイレクト型（通販型）保険への乗り換え比較と②補償内容の適正化です。同じ補償内容でも保険会社によって年間数千円〜2万円以上の差があることがあります。毎年の更新タイミングで複数社を一括比較するだけでも保険料が下がることがあります。また車が古くなったら車両保険を外すことで保険料が大きく下がることも多いです。ただし補償の削りすぎは事故時のリスクになるため、自分の運転頻度・車の価値・貯蓄状況を総合して判断してください。

Q5. エコカー減税の対象かどうかはどこで確認できる？

エコカー減税（重量税）の対象車種は、国土交通省または一般社団法人日本自動車工業会（JAMA）の公式ウェブサイトで確認できます。メーカーの公式サイトの車種ページにもエコカー減税の適用状況が記載されていることが多いです。なお2026年5月以降は燃費達成度の基準が厳格化されており、以前は対象だった車種が外れているケースもあります。購入予定の車種については販売店・ディーラーへの確認が最確実です。

Q6. 車を手放してカーシェアに切り替えた方が安いケースとは？

一般的に、年間走行距離が5,000km以下・都市部在住・駐車場代が月1万円以上かかっている場合は、マイカーを持つよりカーシェアリング（タイムズカー・dカーシェア等）を活用した方が年間コストが安くなるケースが多いと言われています。マイカーの場合は走行距離ゼロでも税金・保険・駐車場代が毎年かかります。カーシェアは使った分だけの費用ですが、予約取りにくさ・荷物の置けなさ・ペット不可などの不便さもあります。自分のライフスタイルと照らし合わせて比較してみてください。

まとめ｜車の年間維持費を「見える化」して賢く節約しよう

車の維持費は「何となく高い」と感じているだけでは節約できません。費目ごとに内訳を「見える化」することで、初めて「どこを削れるか」が見えてきます。この記事のポイントをまとめます。

• 年間維持費の目安：軽自動車20〜35万円 / コンパクトカー30〜50万円 / ミニバン・普通車40〜70万円以上（駐車場代別）
• 費目は7つ：自動車税・重量税・自賠責・任意保険・車検・ガソリン代・メンテナンス費。これに駐車場代が加わる
• 節約が最も効くのは任意保険と車検：年更新のタイミングで複数社を比較することが維持費削減の最短ルート
• 軽自動車の維持費優位性は大きい：税金・燃費・保険の複合効果で年間15〜25万円以上の差になることも
• 2026年の変化：環境性能割廃止（4月〜）・エコカー減税延長2028年4月30日まで・自賠責値上げ2026年11月〜
• 13年・18年超の重課に注意：長期保有車は自動車税と重量税が増える。乗り換えの判断材料に
• 走行距離が少ない都市部在住者は：カーシェアリングとの費用比較も有効な選択肢

維持費の内訳を理解したうえで、次に「どの車種が自分に合うか」「具体的にどう節約するか」を考えてみてください。関連記事も参考にどうぞ。

※本記事の情報は2026年6月時点の一般的な情報をもとにしています。税額・保険料・車検費用等の詳細は、国土交通省・各都道府県税事務所・保険会社・車検業者にご確認ください。記事内の数値はすべて参考値であり、実際の費用は車種・登録時期・契約条件・お住まいの地域によって大きく異なります。