違法パーツで捕まる前に！知らないと怖い車のカスタム境界線

愛車をカスタムしてオリジナリティを出したい気持ちはよくわかります。でも、ちょっと待ってください。そのカスタム、本当に合法ですか？実は、カッコいいと思って取り付けたパーツが違法だったり、知らないうちに不正改造車になっていたりするケースが増えています。2026年に入ってからも不正改造車の取り締まりは強化されており、最悪の場合は6ヶ月以下の懲役または30万円以下の罰金という厳しい処分が待っています。

この記事では、車のカスタムを楽しみながら法律を守るために必要な知識を、初心者にもわかりやすく徹底解説します。

そもそも違法パーツってなに？不正改造の定義を知ろう

違法パーツや不正改造と聞くと、派手に改造された暴走族の車をイメージする人が多いかもしれません。しかし実際には、普通の車好きが善意でカスタムしたパーツが違法になっているケースが少なくないのです。

道路運送車両法第99条の2では、保安基準に適合しなくなるような改造や装置の取り付け、取り外しなどを不正改造行為として明確に禁止しています。つまり、保安基準に適合しない改造が施された車が不正改造車ということです。

保安基準とは、車の安全性や環境性能を確保するために国が定めた基準のこと。この基準を満たさないパーツを装着したり、基準を超える改造を施したりすると、たとえ本人に違法の意識がなくても法律違反となってしまいます。

特に注意したいのは、カー用品店で販売されているパーツでも、使い方や取り付け方によっては違法になる可能性があるという点です。「売っているから大丈夫」という認識は危険で、実際に取り付けた状態が保安基準を満たしているかどうかが重要なのです。

これは絶対にアウト！代表的な違法パーツ10選

ここからは、具体的にどのようなパーツやカスタムが違法になるのかを見ていきましょう。知らずに取り付けてしまうと、車検に通らないだけでなく、警察の取り締まり対象になる可能性もあります。

ライト類の色変更は要注意！灯火色の規定違反

ヘッドライトやテールランプなど、車の灯火類にはそれぞれ使用できる色が厳密に定められています。ブルーやピンクの車幅灯は完全にNGです。また、方向指示器は必ずオレンジ色でなければならず、クリアレンズを使用する場合でも電球がオレンジである必要があります。

ヘッドライトに関しては、2006年1月1日以降に製造された車両は白色のみが認められており、それ以前の車両であれば淡黄色も使用可能です。最近人気のLEDやHIDへの交換も、色温度（ケルビン数）が適正範囲内でなければ違法となります。一般的に6000K前後が白色として認められる範囲とされています。

窓ガラスのスモークフィルムは透過率70%以上が必須

プライバシー保護や紫外線カット、車内温度の上昇を抑えるためにスモークフィルムを貼る人は多いですが、フロントガラスと運転席・助手席の側面ガラスには厳しい規制があります。

道路運送車両法の保安基準第29条により、可視光線透過率が70%未満のフィルムは違反となります。70%という数値は、かなり薄いフィルムで、車内が外からはっきり見える程度の透明度です。リアガラスや後部座席の窓には規制がありませんが、前方の視界確保のため前部座席周辺は特に厳しく規制されています。

タイヤやホイールのはみ出しは危険！

タイヤやホイールがフェンダーから外側にはみ出している車を見かけることがありますが、これも基本的には違法です。ただし、2017年6月の保安基準改正により、タイヤのみであれば前後合計で10mm未満の突出は許容されるようになりました。

重要なのは、車軸中心を含む鉛直面と車軸中心を通り前方30度および後方50度に交わる2平面に挟まれる範囲内で、タイヤやホイールがフェンダーより外側に出ていないことです。この範囲を超える部分については、一定の条件下で許容されるケースもありますが、専門知識がない場合は完全に収まるサイズを選ぶのが無難です。

マフラーの切断や消音器の取り外しは論外

マフラーの改造は比較的人気のあるカスタムですが、消音器の切断や取り外しは完全に違法です。騒音公害の原因となるだけでなく、大気汚染の悪化にもつながります。

社外品マフラーに交換すること自体は問題ありませんが、車検対応品であることを示すJQR、JATA、JMCA、JARIのいずれかの認証マークが必要です。また、2018年11月からは相対値規制が導入され、マフラー交換後の音の大きさが新車時の近接排気騒音に5dbを加えた値以下でなければなりません。

普通乗用車（1.7トン以下）の場合、近接排気騒音が96db、軽自動車は97db以下という基準があります。

基準外のリアウイングやスポイラーは接触の危険性あり

大型のリアウイングやオーバーフェンダーを装着する場合、車体からはみ出していると歩行者や他の車両に接触する危険があるため規制されています。

具体的には、車体の左右外側から165mm以下、リアウイング側端と車体の隙間が20mm以上という基準が設けられています。また、エアロパーツを取り付けた結果、車両寸法が長さ±3cm、幅±2cm、高さ±4cmの範囲を超える場合は構造変更申請が必要です。

車高の極端な低下も要注意

いわゆる「シャコタン」と呼ばれる車高を極端に下げる改造も、地上高が9cm未満になると違法です。また、スプリングを切断してのローダウンも認められていません。車高調整式サスペンションを使用する場合でも、最低地上高を確保する必要があります。

ナンバープレートのカバーや角度変更も禁止に

2016年4月1日以降、ナンバープレートに関する規制が明確化されました。カバー等で被覆すること、シール等を貼り付けること、汚れた状態で放置すること、回転させて表示すること、折り返すことなどが明確に禁止されています。

2021年10月1日以降に登録された車両の場合、ナンバーの取り付け角度も「手前（上向き）40度以下、奥（下向き）15度以下、左右向き0度」と細かく指定されています。

装飾板の取り付けも視界を妨げる原因に

フロントガラスや運転席・助手席の側面ガラスに装飾板を取り付けることも禁止されています。運転者の視界の妨げになり、歩行者を含む他の交通状況を確認できなくなる危険があるためです。

吸盤でカーナビやスマートフォンホルダーを取り付けることも、厳密には指定された場所以外はNGとされています。

ディーゼル車の黒煙排出は環境基準違反

ディーゼル車の場合、燃料噴射ポンプの不適切な調整などにより規制値を超える黒煙を排出することも違法です。健康被害や後続車の視界不良につながる危険があります。

大型トラックの速度抑制装置の解除

大型トラックには90km/hの速度抑制装置（スピードリミッター）が取り付けられていますが、これを解除したり取り外したりすることは重大な事故につながる危険があるため禁止されています。

違法パーツを使うとどうなる？罰則の重さを知っておこう

不正改造が発覚した場合、どのような処分が待っているのでしょうか。法律に基づく罰則は想像以上に厳しいものです。

道路運送車両法違反で刑事罰の対象に

道路運送車両法第99条の2に違反した場合、6ヶ月以下の懲役または30万円以下の罰金が科せられます。「知らなかった」「うっかり」では済まされない重い処分です。

さらに、道路運送車両法第54条の2には「不正改造に係る整備命令」が定められており、地方運輸局長から整備命令が発令されると、15日以内に保安基準を満たすように整備しなければなりません。整備命令に従わない場合は50万円以下の罰金が科され、一定期間車両の使用停止となります。

使用停止期間中に車両を使用した場合や、使用停止解除後も保安基準を満たしていない車両を使用した場合は、6ヶ月以下の懲役または30万円以下の罰金という、さらに厳しい処分が待っています。

整備不良による交通違反の罰則

不正改造とは別に、整備不良による違反もあります。最も多いのが「整備不良（尾灯等）」で、テールランプやナンバー灯、ウインカーランプ、ヘッドライトなどの不具合が該当します。

テールランプが切れているだけでも、減点1点、反則金7,000円（普通車）が科せられます。ブレーキなどの制動装置の整備不良の場合は、減点2点、反則金9,000円（普通車）となります。

車検が通らず公道を走行できない

不正改造車は当然ながら車検に通りません。車検証を取得できなければ公道を走行することができず、実質的に車を使えなくなってしまいます。

自動車保険の適用外になる可能性も

保険期間中に違法な改造が行われた場合、事故を起こしても保険金が支払われないケースがあります。これは保険契約時の告知義務違反に該当する可能性があるためです。不正改造車に乗ることは、経済的リスクも非常に高いのです。

これなら大丈夫！合法的に楽しめるカスタム例

ここまで違法パーツについて説明してきましたが、もちろん合法的に楽しめるカスタムもたくさんあります。保安基準の範囲内であれば、個性的な車を作り上げることは十分可能です。

カーナビやオーディオ関連のパーツ

カーナビ本体、スピーカー、ツイーター、ウーファー、配線類などのオーディオ関連パーツは、車検に影響しないため自由に取り付けや交換ができます。高性能なカーナビは10万円以上するものもあるため、車を買い替える際に取り外して次の車に使うことも可能です。

ETC関連機器

ETC車載器とアンテナ、その配線類も取り外し可能です。ほとんどの車でETCが必要とされる現在、新たに購入するより取り外して次の車につけたほうが経済的です。

防犯関連のパーツ

衝撃やドアの開閉をセンサーで感知して光や音で威嚇する防犯装置、GPS追跡装置、タイヤロックやホイールロックなどの防犯グッズは、車検に関係ないため自由に取り付けられます。

日よけ関連のパーツ

車内のカーテンやブラインド、サンシェードなどの日よけ関連パーツも問題ありません。ただし、車種が違うと使えない場合があるため、次の車に使いたい場合は適合性を確認する必要があります。

後付けのアルミホイール（サイズに注意）

純正パーツに戻せば、後付けのアルミホイールやエアロパーツの取り外しも問題ありません。ただし、前述した通り車体からのはみ出しや車両寸法の変化には十分注意が必要です。

2026年の最新情報！取り締まり強化の動き

2026年に入り、不正改造車に対する取り締まりはさらに強化されています。毎年6月は国土交通省が実施する「不正改造車を排除する運動」の強化月間として、全国各地で街頭検査が行われます。

警察と運輸局が連携した取り締まりでは、騒音を出す車や見た目で明らかに不正改造とわかる車だけでなく、一見普通に見える車でも細かくチェックされることが増えています。「バレないだろう」という考えは非常に危険です。

また、2026年9月からは生活道路の法定速度が30km/hに引き下げられるなど、交通安全に関する規制全体が厳格化される傾向にあります。車の安全性能に直結する不正改造への目も、今後さらに厳しくなることが予想されます。

廃車時の部品取りも実は違法？知っておきたい注意点

愛車を廃車にする際、「もったいないから使えるパーツは外して次の車に使おう」と考える人も多いでしょう。しかし、個人が無許可で廃車から特定の部品を取り外すことは、実は法律で禁止されているのです。

自動車リサイクル法による規制

廃車から部品を取り外す行為は「解体」にあたり、自動車リサイクル法に違反する可能性があります。同法では、使用済自動車の解体や破砕をするには行政の許可を得なければならないと定められています。

許可を得ない個人が解体を行うと、1年以下の懲役または50万円以下の罰金が科せられます。さらに、廃棄物処理法に違反すると5年以下の懲役または1,000万円以下の罰金という、より重い処分が待っています。

取り外しても問題ないパーツとは

ただし、全てのパーツが取り外し禁止というわけではありません。車検に通らなくなるようなパーツ（マフラー、灯火類、ハンドル、ドア、ミラーなど）を外すことは違法ですが、カーナビ、オーディオ、ETC、防犯関連、日よけ関連のパーツは取り外しても構いません。

むしろ、価値のあるパーツは解体業者が買い取ってくれる場合もあるため、パーツを外さずに解体業者に持っていったほうが結果的に解体費用がお得になる可能性もあります。

カスタム初心者がやりがちな失敗パターンと賢い回避策

カスタムを始めたばかりの人は、どうしても見た目のカッコよさを優先してしまいがちです。しかし、経験者なら誰もが通る失敗パターンがあります。ここでは実際の体験談を交えながら、初心者が陥りやすい落とし穴を解説します。

カスタムの順番を間違えると後悔する理由

実は、カスタムには最適な順番があります。多くの初心者がやってしまうのが、「一番カッコよく見えるエアロパーツから始める」というパターンです。

しかし、これは大きな間違いです。なぜなら、先にエアロパーツを装着してしまうと、後からホイールやタイヤを交換した際に全体のバランスが崩れてしまうからです。特に車高を下げる予定がある場合、先に高価なエアロパーツを付けてしまうと、車高を下げたときに地面に擦ってしまい、高いお金を払ったエアロが傷だらけになることも。

正しいカスタムの順番は「車高調整→ホイール・タイヤ→エアロパーツ」です。まず車高を決めて、その高さに合わせたホイールとタイヤを選び、最後に全体のバランスを見ながらエアロパーツを装着するのが理想的です。

「車検対応品」でも車検に通らない？その真実

ここで重要な事実をお伝えします。カー用品店で「車検対応品」として販売されているパーツでも、必ずしも車検に通るとは限りません。

これは意外と知られていないのですが、車検対応品というのは「正しく装着すれば保安基準を満たす可能性がある」という意味であって、「どんな車にどんな装着方法でも必ず車検に通る」という保証ではないのです。

特にヘッドライトの色に関しては、検査員の目視判断によるところが大きく、同じパーツでも車検場や検査員によって判断が分かれることがあります。6000K前後の白色ライトなら問題ないとされていますが、8000K以上の青白いライトは不合格になるリスクが高まります。

中古パーツの落とし穴にご注意を

カスタム費用を抑えるために中古パーツを購入する人も多いですが、ここにも注意点があります。前のオーナーがどのような使い方をしていたか分からない中古パーツは、見た目では分からない劣化や不具合を抱えている可能性があります。

特にサスペンションやブレーキ関連の中古パーツは、安全性に直結するため避けたほうが無難です。見た目のカスタムパーツ（エアロパーツやホイールなど）であれば中古でも問題ありませんが、走行性能や安全性に関わるパーツは新品を選ぶことをおすすめします。

車検時に違法パーツを指摘されたらどうする？現実的な対処法

車検に出したら「このパーツは保安基準に適合していません」と指摘されてしまった。そんなとき、どう対処すればいいのでしょうか。実際によくあるケースと対処法をご紹介します。

車検前に純正パーツに戻す方法

最も安全で確実な方法は、車検前に純正パーツに戻すことです。そのため、カスタムを行う際は必ず純正パーツを保管しておくことが重要です。

多くのカスタム愛好家は、交換した純正パーツを段ボールに入れて自宅のガレージや物置に保管しています。「どうせ使わないだろう」と捨ててしまうと、車検時に困ることになるので注意してください。

車検の1週間前くらいから純正パーツへの付け替え作業を始めれば、落ち着いて対応できます。車検が通ったら、また社外パーツに戻せばいいのです。

車検対応のカスタムショップを見つける方法

すべてのパーツを毎回純正に戻すのは面倒だという人には、カスタムカーの車検に慣れている整備工場を見つけることをおすすめします。

一般的なディーラーや整備工場では、カスタムカーの車検を嫌がるところもありますが、カスタムカー専門の整備工場であれば、保安基準の範囲内で最大限カスタムを維持したまま車検を通してくれます。

SNSやカスタムカーのコミュニティで「カスタム車の車検に強い整備工場」を探すと、良い情報が得られることが多いです。

構造変更申請という選択肢を知っておこう

保安基準の範囲を超えるカスタムをしている場合、構造変更申請という手続きを行うことで合法的に公道を走行できる場合があります。

ただし、構造変更申請には手間と費用がかかります。書類の作成、陸運局での検査、車検証の書き換えなど、通常の車検よりも複雑な手続きが必要です。費用も通常の車検より高くなる傾向にあります。

また、すべての改造が構造変更申請で認められるわけではありません。安全性を著しく損なう改造や、環境基準を満たさない改造は認められません。

違法パーツを取り付けてしまった！今からできる対処法

すでに違法パーツを取り付けてしまっている場合、どうすればいいのでしょうか。パニックにならず、冷静に対処することが大切です。

まずは自分の車の状態を正確に把握しよう

最初にやるべきことは、自分の車がどの程度保安基準から外れているかを正確に把握することです。以下のチェックポイントを確認してみてください。

車体からタイヤやホイールがはみ出していないか、ヘッドライトの色は白色の範囲内か、車高は地上から9cm以上あるか、フロントガラスや運転席・助手席の窓に濃いスモークフィルムが貼られていないか、マフラーから異常な騒音が出ていないか。

これらを自分でチェックして、問題がある箇所をリストアップしましょう。

信頼できる整備工場に相談する

次に、カスタムカーに詳しい整備工場に相談することをおすすめします。「違法パーツを付けてしまったかもしれない」と正直に伝えれば、プロの目で確認して適切なアドバイスをくれるはずです。

重要なのは、隠さずに正直に相談することです。整備士は敵ではなく、あなたの車を安全に走らせるためのパートナーです。

段階的に純正に戻す計画を立てる

すべてのパーツを一度に純正に戻すのが難しい場合は、優先順位を付けて段階的に対処しましょう。

最優先で対処すべきなのは、安全性に直結するパーツです。ブレーキやタイヤ、灯火類など、事故につながる可能性のあるものから順に対処してください。

次に、警察の取り締まり対象になりやすいパーツ（極端に車高が低い、マフラーの騒音が大きいなど）を対処します。見た目のカスタムは最後でも構いません。

知っておくと得する車検の裏ワザとタイミング

車検について知っておくと便利な情報をいくつかご紹介します。これを知っているだけで、カスタムライフがずっと楽になります。

車検は満了日の1ヶ月前から受けられる

意外と知られていないのですが、車検は満了日の1ヶ月前から受けることができます。しかも、1ヶ月前に受けても次回の車検満了日は変わりません。

これを利用すれば、余裕を持って車検の準備ができます。純正パーツへの付け替えも慌てずに済みますし、整備工場の予約も取りやすい時期を選べます。

車検前の無料点検を活用しよう

多くの整備工場やカー用品店では、車検前の無料点検サービスを提供しています。これを利用すれば、事前にどの箇所を直せば車検に通るのか把握できます。

カスタムしている車の場合、この無料点検で「このパーツは車検に通らない可能性があります」と事前に教えてもらえることもあります。当日になって慌てないためにも、必ず事前点検を受けることをおすすめします。

ユーザー車検という選択肢もある

費用を抑えたい人は、自分で陸運局に車を持ち込む「ユーザー車検」という方法もあります。ただし、カスタムカーの場合は検査官とのやり取りが難しくなることもあるため、初心者にはおすすめしません。

カスタムに詳しい整備士が同行してくれるサービスもあるので、ユーザー車検を考えている人はそういったサービスの利用も検討してみてください。

不正改造車を見かけたらどうする？通報の是非と方法

街中で明らかに不正改造している車を見かけたとき、どうすればいいのでしょうか。これは意外とデリケートな問題です。

通報すべきケースとは

基本的に、他人の車のカスタムに口出しする必要はありません。しかし、以下のような場合は社会の安全のために通報を検討すべきです。

極端に車高が低く路面を擦りながら走行している、爆音のマフラーで深夜に住宅街を走行している、タイヤが大きくはみ出して歩行者に接触する危険がある、ヘッドライトが眩しすぎて対向車の視界を妨げている。

これらは明らかに周囲に迷惑や危険を及ぼしているため、放置すべきではありません。

通報先と通報方法

不正改造車を見かけた場合の通報先は、管轄の警察署または国土交通省の地方運輸局です。通報する際は、以下の情報をメモしておくとスムーズです。

車のナンバープレート番号、車種や色などの特徴、不正改造の具体的な内容、目撃した場所と時間。

ただし、通報したからといってすぐに取り締まりが行われるわけではありません。情報が蓄積されて、街頭検査などで確認されることが多いようです。

カスタムと保険の関係を知っておこう

意外と見落とされがちなのが、カスタムと自動車保険の関係です。これを知らないと、いざというときに保険が下りないという事態になりかねません。

カスタムパーツの保険適用について

高額なカスタムパーツを装着している場合、事故で破損したときに保険でカバーされるのか気になりますよね。実は、通常の自動車保険では社外パーツの補償は限定的です。

車両保険に「カスタムパーツ補償特約」を付けていない限り、社外パーツは保険の対象外となることが多いのです。高額なホイールやエアロパーツを装着している場合は、この特約の加入を検討すべきです。

不正改造車は保険適用外になる可能性

さらに重要なのが、不正改造車で事故を起こした場合、保険金が支払われない可能性があるという点です。

保険会社は、保安基準に適合しない車両での事故を「重大な過失」と判断することがあります。その場合、相手への補償は行われても、自分の車の修理費用や自分のケガに対する補償は受けられないことがあります。

これは金銭的に大きな損失となるだけでなく、事故の相手方との交渉でも不利な立場に立たされます。

将来的な売却を考えるならカスタムはほどほどに

カスタムを楽しむのは素晴らしいことですが、将来的に車を売却する可能性も考えておく必要があります。

カスタムカーは査定が下がりやすい現実

残念ながら、カスタムカーは一般的な中古車市場では査定が下がる傾向にあります。特に個性的すぎるカスタムは、次の買い手が限定されるため敬遠されがちです。

高価なパーツを装着していても、その費用がそのまま査定額に反映されることはほとんどありません。むしろ、純正状態の車の方が高く売れることが多いのです。

純正パーツを残しておくことの重要性

ここで再度強調したいのが、純正パーツは絶対に保管しておくということです。

売却時に純正パーツが揃っていれば、「純正に戻せる」という点が評価されて査定が上がることがあります。また、カスタムパーツを別で売却することもできるため、トータルで見れば経済的にもプラスになります。

純正パーツの保管場所がないという人は、実家や倉庫レンタルサービスを利用するのも一つの方法です。数千円のレンタル料で、将来的に数万円から数十万円の損失を防げると考えれば、決して高い投資ではありません。

ぶっちゃけこうした方がいい！現役カスタムオーナーの本音

ここまで法律やルールについて解説してきましたが、最後に実際にカスタムを楽しんでいる立場から本音をお伝えします。

正直なところ、カスタムで最も大切なのは「自分が本当に欲しいと思えるパーツだけを、計画的に取り付けること」です。SNSで見たカッコいい車に憧れて、あれもこれもと手を出すのは危険です。

まず最初にやるべきは、自分の車で「何が一番気になるのか」「どこを変えたら一番満足度が高いのか」を見極めることです。そして、少なくとも3ヶ月から半年は純正のまま乗ってみてください。その車の特性や良さを理解してからカスタムすると、失敗が圧倒的に減ります。

カスタムの順番も、見た目重視の人が多いですが、個人的には「安全性と快適性を先に、見た目は後から」という順序をおすすめします。ブレーキパッドやタイヤなど、走行性能に直結するパーツを先に良いものに交換して、その後で外装をいじる方が、結果的に満足度の高いカスタムカーになります。

そして何より重要なのが、信頼できる整備士やカスタムショップとの関係を作ることです。ネットの情報だけでカスタムを進めるのは危険です。実際に車を見て、触って、あなたの車に何が最適かをアドバイスしてくれるプロを見つけることが、最終的には時間もお金も節約できる近道です。

最後に、違法パーツについてですが、ぶっちゃけ「グレーゾーン」で楽しんでいる人も多いのが現実です。しかし、そのリスクを理解した上で自己責任で行うのと、何も知らずにやってしまうのとでは大きな違いがあります。

法律を知った上で、どこまでが許容範囲かを理解し、万が一のときの対処法も頭に入れておく。それができて初めて、安心してカスタムを楽しめるのだと思います。

車は移動の道具であると同時に、趣味として人生を豊かにしてくれる存在です。ルールを守りながら、自分だけの一台を作り上げる楽しさを、ぜひ多くの人に味わってもらいたいと思います。

違法パーツに関する疑問解決Q&A

Q1カー用品店で売っているパーツなら全て合法ですか？

いいえ、カー用品店で販売されているパーツでも、使い方や取り付け方によっては違法になる可能性があります。特に「競技用」と表示されているパーツは公道使用を想定していません。購入前に必ず保安基準適合品であることを確認し、正しい取り付け方法を守ることが重要です。

Q2知らずに違法パーツを取り付けていた場合でも処罰されますか？

はい、残念ながら「知らなかった」という理由は通用しません。道路運送車両法では保安基準に適合しない車両を公道で使用すること自体が違法とされており、意図の有無は問われません。ただし、整備命令が出された場合、15日以内に適切に整備すれば刑事罰は避けられる可能性があります。

Q3車検時だけ純正パーツに戻せば問題ないですか？

絶対にやめてください。車検時に保安基準に適合させ、その後に不正改造を行う行為は悪質と判断され、より厳しい処分の対象となります。実際に、このような行為を繰り返していた整備業者が逮捕された事例もあります。

Q4不正改造車を見かけたら通報したほうがいいですか？

はい、不正改造車は交通事故の原因となる危険性が高いため、見かけた場合は通報することが推奨されています。管轄の警察署や運輸支局に、ナンバープレート、不正改造の内容、目撃場所・時間などの情報を提供してください。2023年には不正改造車からタイヤが外れて幼児が死亡するという痛ましい事故も発生しています。

Q5構造変更申請をすれば大きな改造も合法になりますか？

はい、一定範囲を超える改造を行う場合、構造変更申請を行い認められれば合法的に公道を走行できます。ただし、厳しい書類審査と陸運局での検査をパスする必要があり、改造を施した日から15日以内に申請しなければなりません。手続きは複雑なため、改造専門店に相談することをおすすめします。

まとめ安全第一で楽しむカスタムカーライフ

車のカスタムは、愛車への愛着を深め、個性を表現する素晴らしい趣味です。しかし、それは法律とルールを守った上でこそ成り立つものです。

違法パーツを使用することは、単に法律違反というだけでなく、自分自身や周囲の人々を危険にさらす行為でもあります。実際に不正改造が原因の死亡事故も発生しており、決して軽く考えてはいけません。

カスタムを始める前に、まず保安基準について正しい知識を身につけましょう。わからないことがあれば、信頼できる整備工場やカスタムショップに相談することが大切です。専門家のアドバイスを受けながら、合法的で安全なカスタムを楽しんでください。

また、すでにカスタムを施している場合は、この記事を参考に改めて愛車が保安基準を満たしているか確認してみてください。もし違法な部分が見つかったら、早めに対処することで大きなトラブルを避けることができます。

車のカスタムは「自己表現」であると同時に「社会的責任」でもあります。ルールを守り、安全に配慮しながら、素晴らしいカーライフを楽しみましょう。