2026年に話題になる車のニュースTOP5を徹底解説！業界激変の幕開けと注目モデル続々登場

2026年の自動車業界は、まさに激動の年となりそうです。中国メーカーの本格参入、注目の新型車ラッシュ、そしてEVシフトの揺り戻しなど、これまでの常識を覆すような大きな変化が次々と起こっています。東京オートサロン2026でも驚きの発表が続き、自動車ファンならずとも目が離せない状況です。この記事では、2026年に最も注目すべき自動車関連のニュースを5つ厳選し、それぞれの背景と今後の展望について詳しく解説していきます。

中国製軽EVの黒船来襲！軽EV戦国時代の幕開け

2026年の自動車業界で最も大きな話題となっているのが、中国製軽EVの日本市場参入です。これまで日本の自動車メーカーが独占してきた軽自動車市場に、ついに海外勢が本格的に挑戦状を叩きつけました。

中国の電気自動車大手BYDは、2026年夏に日本市場向けに専用開発した軽EV「ラッコ」を投入します。これは同社にとって初めての海外専用設計車であり、日本市場への本気度がうかがえます。BYDは2023年に日本市場に本格参入したものの、これまでの累計販売台数は7,000台超と苦戦していました。日本の自動車市場で約4割を占める軽自動車セグメントに参入することで、巻き返しを図る戦略です。

さらに、国有大手の広州汽車集団も2026年にEVで日本に参入する計画を明らかにしています。中国国内での販売が競争激化で減少する中、海外に活路を求める中で日本市場を選んだ形です。

日本はEV普及が遅れている市場として、中国メーカーから大きなチャンスと見られています。2024年のEV販売比率は、中国25％、欧州19％、米国8％に対し、日本はわずか1％。伸びしろがある市場として、中国メーカーがEV参入を決めているのです。

一方で、日本勢も黙って見ているわけではありません。日産の軽EV「サクラ」、ホンダの「N-ONE e:」などが既に市場に投入されており、これらのモデルと中国勢の戦いが本格化します。価格競争力と技術力、どちらが日本の消費者に選ばれるのか、2026年は軽EV市場の勢力図を決める重要な年となるでしょう。

待望の新型車ラッシュ！2026年に登場する注目モデル

2026年は、自動車ファンにとって待ちに待った新型車が続々と登場する年です。ここでは特に注目度の高いモデルを紹介します。

トヨタ・ランドクルーザーFJ最小ランクルの衝撃デビュー

2025年10月にワールドプレミアされ、2026年央に発売予定のランドクルーザーFJは、ランクルファミリーの新星として大きな注目を集めています。サイコロのような愛嬌のあるボディが特徴で、全長4,575mm、全幅1,855mm、全高1,960mmというコンパクトなサイズながら、ランドクルーザーシリーズ伝統のラダーフレーム構造を採用し、本格的な走破性を実現しています。

パワートレインは2.7L純ガソリンモデルのみのラインナップ。ハリアーやRAV4、カローラクロスに近いサイズ感で、都市部での使い勝手とアウトドアでの実力を両立させた一台です。新たなファン層を獲得し、2026年のアウトドアシーンを牽引するモデルになると期待されています。

日産・新型エルグランド16年ぶりの全面刷新で王者奪還へ

2026年夏に登場予定の新型エルグランドは、16年ぶりの全面刷新となります。ジャパンモビリティショー2025で「ほぼ市販車」という形でお披露目され、斬新なデザインと1.5リッターe-POWERの新搭載が話題となりました。

トヨタ勢が勢いづくミニバン市場に風穴を開ける存在となれるか、日産の威信をかけた一台です。迫力の「激ハデ」リアスタイルと、V6エンジンを凌ぐパワフルな性能で、アルファードを追撃する体制が整ったと言えます。

マツダ・新型CX-5マイルドハイブリッド搭載で燃費性能向上

マツダを牽引するSUV、CX-5も2026年内にフルモデルチェンジを迎えます。新型車はマイルドハイブリッドシステムを搭載することが明らかにされており、燃費性能の大幅な向上が図られています。

東京オートサロン2026では、新たなボディカラーを纏って披露され、SUV王道を進む進化の方向性が示されました。実用性とデザイン性を両立したCX-5の新型は、競合ひしめくSUV市場でどのような存在感を示すのか注目です。

ホンダ・CR-V ハイブリッドモデル本命モデルがついに登場

2024年7月より燃料電池車のe:FCEVモデルを販売中のホンダ・CR-Vですが、販売方法がリースのみだったため販売数は伸びませんでした。2026年2月に登場するe:HEV（ハイブリッド車）モデルは、誰でも購入可能な普及モデルとなり、CR-Vの本命と言えます。

最新のスポーツe:HEVを搭載し、燃費性能の高さも十分。迫力のあるエクステリアと視認性の高い水平基調のインテリアで、RAV4やハリアーに真っ向勝負を挑みます。

日産・フェアレディZ NISMO MT53年ぶり復活の衝撃

東京オートサロン2026で世界初公開されたフェアレディZ NISMO MTモデルは、ファンの声に応えて追加された待望の一台です。S30顔を彷彿とさせる新バンパーを採用したマイナーチェンジモデルとして、2026年夏の発売が予定されています。

ハイパフォーマンスを操る歓びをより強く感じられるマニュアルトランスミッションの追加は、スポーツカーファンにとって朗報です。ヘリテージと性能の更なる進化を両立させた一台として、高い注目を集めています。

EVシフトの揺り戻し？欧米政策転換と日本市場の今後

2026年は、自動車業界にとって「EVシフトの揺り戻し」の年となるかもしれません。これまで電気自動車への移行を強力に推進してきた欧米で、大きな政策転換が起きています。

欧州と米国での政策見直し

欧州連合（EU）は2035年にエンジン車の新車販売を原則禁止するという方針を掲げていましたが、2025年末にこれを撤回しました。EVの普及が想定よりも遅れたためです。また、米国では第2次トランプ政権が誕生し、EV購入時の税額控除を2025年9月末で廃止。12月にはEV普及を後押ししてきた排ガス規制の緩和を決定しました。

このような政策転換により、自動車業界はEVとエンジン車（ガソリン、ディーゼル、ハイブリッド、プラグインハイブリッド）の「全方位開発」を強いられることになります。長期的な観点では自動車のEVシフトの動きは変わらないものの、当面はより柔軟な対応が求められる状況です。

中国の国策EV推進と世界市場の分断

一方で、中国は自国のEVメーカーを国策で後押しする姿勢を崩していません。海外展開も含めEV攻勢を強めており、2025年11月の世界EV市場では、BEV（バッテリーEV）とPHEVの販売台数の合計が史上2番目の多さとなる200万台を突破しました。

BYDは年間でテスラを超えて世界首位のEV販売台数を達成し、2位のテスラとの差を2.6倍に広げています。3位のジーリーも前年比で販売台数を2.5倍以上に伸ばしており、中国勢の勢いは止まりません。

日本市場の展望

日本では、2026年前半は税制面の変更の影響もあり、EV普及率が停滞する可能性があります。しかし、新型bZ4Xや新型リーフ、スズキeビターラなど新型EVの投入と、CEV補助金の大幅増加も相まって、2026年後半にはEVシフトが持ち直すと予想されています。

2026年全体平均でNEV（BEV+PHEV）普及率は30％、BEV普及率は20％を超えてくる可能性があります。これまでBEVシェア率が1％台だった日本市場も、ついに本格的なEV時代に突入すると見られています。

逆輸入車の増加とインド製EVの本格展開

2026年の日本市場で注目されるもう一つのトレンドが、逆輸入車の増加です。日本メーカーが海外で生産して日本に輸出する逆輸入車が、輸入車市場で急速に存在感を高めています。

国土交通省の新制度導入

国土交通省は書類審査のみで車両の安全性を認証する大臣特例制度の新設を検討しており、2026年1月下旬にも関連法令が公布、施行される見込みです。これにより、ホンダと日産の逆輸入車も2026年から発売される可能性が出てきました。

多くの販売量は期待できないものの、日本の消費者からみれば選択肢が増えることは望ましいと言えます。

スズキeビターラインド製EVの本格参入

スズキが2026年1月に発売したEV「eビターラ」はインド製です。同社としては初めてのEVとなり、日本で人気の小型SUVセグメントに属します。価格は約399万円から、国の補助金を使えば約312万円からと、米テスラ、トヨタ、日産などの同様の車格よりも低く設定されています。

この価格競争力を支えているのがインド製であることです。インド製の逆輸入車では、スズキのSUV「フロンクス」、ホンダのSUV「WR-V」が一定の販売量を確保しており、輸入車に占める逆輸入車比率は急速に拡大しています。

インド製はすでに日本市場で受け入れられつつあり、eビターラも国内EV市場の拡大に寄与する可能性があります。製造コストを抑えながら品質を維持するインド製EVが、日本のEV普及の鍵を握るかもしれません。

トヨタの米国からの逆輸入計画

トヨタは米国生産車の日本導入を検討しており、「カムリ」など3車種が候補に挙がっています。今後5年間で最大1.5兆円を米国に投資する計画も表明しており、米国で生産した車両を日本に逆輸入する流れが加速しそうです。

トランプ関税への対応という側面もありますが、グローバルな生産最適化の一環として、逆輸入車は今後さらに増加していくでしょう。

東京オートサロン2026で見えた2026年のトレンド

2026年1月9日から11日まで幕張メッセで開催された東京オートサロン2026は、コロナ禍以降最多となる27万2,383人が来場し、大盛況のうちに幕を閉じました。このイベントで発表された内容からも、2026年のトレンドが見えてきます。

トヨタGR GTとGR GT3のワールドプレミア

最大の注目は、トヨタが発表した新フラッグシップモデル「GR GT」と「GR GT3」のワールドプレミアです。会長の豊田章男氏がモリゾウとして登壇し、「モリゾウの力を借りずにル・マンで優勝します！」と宣言するなど、トヨタ社内でも話題となりました。

新たなスポーツカーの登場は、日本の自動車ファンに大きな希望を与えました。1月10日にはデモランも実施され、その走りを目撃できた来場者は幸運でした。

ダイハツ・ミライースGRスポーツの発表延期

当初2026年1月に発売予定だったダイハツ・ミライースGRスポーツは延期となりましたが、2026年3月ごろのデビューが見込まれています。コペンのパーツを積極的に使用し、ターボエンジン、5MTを搭載した本格的な軽スポーツカーとして、予想価格は175万円程度です。

スバル・アルトワークスの復活も噂される中、軽スポーツカー市場の活性化が期待されています。

日産オーラNISMO RSコンセプトの初公開

日産は将来のレース出場と市販化を見据えた「オーラNISMO RSコンセプト」を東京オートサロン2026で初公開しました。145mmワイドなボディが圧巻で、レース挑戦を強く意識した新時代の電動4WDスポーツとして注目を集めました。

ホンダの新時代F1パワーユニット公開

ホンダは、2026年シーズンからF1世界選手権に参戦する新時代のパワーユニットのシルエットとサウンドを公開。アストンマーティンとのパートナーシップも発表され、ホンダのモータースポーツへの本気度が伝わってきました。

東京オートサロン2026で発表されたこれらの内容は、各メーカーが2026年に注力する方向性を示しており、スポーツカーとモータースポーツへの回帰というトレンドが見て取れます。

実際にEVを購入して後悔しないための超実践ガイド

2026年は軽EVを含め、多くのEVが市場に投入されますが、実際に購入して「失敗した！」と後悔する人が続出しています。ここでは、実際のEVオーナーが体験した問題と、その解決策を具体的に紹介します。

充電環境の現実カタログと実際のギャップを知っておくべき

EVのカタログには「航続距離400km」などと書かれていますが、これは理想的な条件下での数値です。実際の使用では、カタログ値の70～80％程度と考えておくべきです。

特に冬場は要注意です。暖房を使うとバッテリーの消費が激しく、航続距離が半分近くまで落ちることもあります。実際に北海道でEVを使っている知人は、「冬は200kmしか走れないと思っておいた方がいい」と語っていました。エアコンの暖房はバッテリーを直接使うため、ガソリン車のようにエンジンの排熱を利用できないのが原因です。

自宅に充電設備を設置できるかどうかが、EV購入の最大の分かれ道です。マンションや賃貸住宅の場合、大家さんや管理組合の許可が必要になります。工事費用も20万円から40万円程度かかるケースが多く、予想以上の出費になることも。

公共の充電スポットに頼る生活は、想像以上にストレスフルです。充電に30分以上かかるため、その間スーパーで買い物するなど「ついで充電」の習慣をつける必要があります。急速充電器が空いていない時の絶望感は、経験した人にしか分かりません。

バッテリー劣化の真実と交換費用の恐怖

EVのバッテリーは確実に劣化します。メーカーは「8年または16万kmで70％以上の容量を保証」などと謳っていますが、使用環境によって劣化速度は大きく異なります。

急速充電を頻繁に使う、炎天下に駐車する、満充電のまま放置する、といった使い方をすると劣化が早まります。実際に5年目で航続距離が新車時の60％程度まで落ちたという報告もあります。

バッテリー交換費用は、車種にもよりますが100万円から200万円以上かかることも珍しくありません。中古でEVを購入する際は、バッテリーの劣化状態を必ずチェックすべきです。購入時に「バッテリー容量測定サービス」を利用するのがおすすめです。

2026年の車購入で絶対に知っておくべき資金計画の落とし穴

残価設定ローンの罠3年後に待ち受ける現実

最近、ディーラーが積極的に勧めてくる「残価設定ローン（残クレ）」ですが、これには大きな落とし穴があります。月々の支払いが安く見えるため魅力的に感じますが、3年後には必ず大きな決断を迫られます。

選択肢は3つ①車を返却する、②残価を一括で支払って車を自分のものにする、③再び残価設定ローンを組んで新しい車に乗り換える。実際には、多くの人が③を選んでしまい、永遠にローン地獄から抜け出せなくなります。

ある30代の会社員は、「月3万円なら払える」と軽い気持ちで残クレを組みましたが、3年後に残価が200万円残っていることを知り愕然としたそうです。結局、また新しい残クレを組んで、10年経っても自分の車を持てていません。

残クレは「見栄のドーピング」という表現がありますが、まさにその通りです。年収460万円の人が500万円の高級車に乗れてしまう仕組みは、一見便利に見えて、実は金銭的自由を奪う縛りになります。

本当のコストパフォーマンスを計算する方法

車の購入を検討する際、車両価格だけを見ていては大きな間違いです。5年間の総保有コスト（TCOTotal Cost of Ownership）で比較すべきです。

具体的には、以下を合算します
車両価格（頭金＋ローン総支払額）
– 自動車税
保険料（5年分）
– 車検費用（2回分）
メンテナンス費用（オイル交換、タイヤ交換など）
– 燃料費（ガソリン代または電気代）
駐車場代（月極の場合は60ヶ月分）
– 5年後の想定下取り価格（これをマイナスする）

この計算をすると、実は高く見える車の方が総コストでは安い、ということがよくあります。例えば、トヨタ車は購入価格が高めでも、リセールバリューが高いため、5年後の下取り価格が良く、総コストでは他メーカーより安くなることも。

ディーラーとの交渉で絶対に負けない実践テクニック

値引き交渉の黄金ルール時期とタイミングが全て

ディーラーとの値引き交渉は、「いつ行くか」が成功の8割を決めると言っても過言ではありません。

最も値引きを引き出しやすいのは、決算期です。多くのメーカーは3月と9月が決算期なので、2月末から3月初旬、8月末から9月初旬が狙い目です。この時期、営業マンはノルマ達成に必死なので、普段より5～10万円多く値引きしてくれることも。

さらに、月末の土曜日の夕方がベストタイミングです。月末はノルマ達成の最後のチャンス、土曜日は客が多い、夕方は「今日中に決めてくれるなら」という交渉がしやすい、という3つの理由からです。

実際に私の友人は、3月の最終土曜日の夕方5時にディーラーを訪れ、「今日中に決めるので、あと10万円引いてください」と交渉して成功しました。営業マンも「分かりました。上司に確認します」とすぐに動いてくれたそうです。

オプションで稼ごうとするディーラーの手口

車両本体の値引きに成功しても、安心してはいけません。ディーラーはオプションやメンテナンスパックで利益を回収しようとします。

特に注意すべきは
ボディコーティング（5～15万円）自分でできる作業を高額で売りつけられる
– メンテナンスパック（10～20万円）内容を精査すると割高なことが多い
ドライブレコーダーやカーナビ（10～30万円）カー用品店で買えばもっと安い
– 下取り車の査定安く見積もられていることが多い

「オプション総額50万円です」と言われたら、「社外品で揃えます」とはっきり断る勇気が必要です。どうしてもディーラーで付けたいオプションだけに絞りましょう。

下取り車については、必ず他の買取店でも査定を取るべきです。ディーラーの下取り価格より20～30万円高く買い取ってくれるケースは珍しくありません。「他店で○○万円の査定が出ています」と伝えれば、ディーラーも価格を上げてくることがあります。

中古車購入のプロが教える2026年の狙い目モデルと避けるべき車

新型登場で旧型が狙い目コスパ最強の中古車戦略

2026年は新型車ラッシュということは、旧型モデルの中古車が一気に値下がりするということです。これを狙わない手はありません。

例えば、新型エルグランドが出れば、先代モデル（E52型）の中古車相場は必ず下がります。まだまだ現役で使える車が、新型登場というだけで30～50万円安くなることも。性能的には十分で、見た目も大きく変わらないのに、価格が大幅に下がるのは中古車購入者にとって大チャンスです。

同様に、ランドクルーザーFJの登場で、ランドクルーザープラドやRAV4の中古車相場にも影響が出るでしょう。SUV市場全体で需給バランスが変わるため、2026年後半から2027年初頭が中古SUV購入の絶好のタイミングになる可能性が高いです。

中古EVは絶対に避けるべき理由

ただし、中古車でもEVだけは慎重になるべきです。前述のバッテリー劣化の問題に加え、技術の進歩が速いため、数年前のEVは航続距離や充電速度で最新モデルに大きく劣ります。

3年落ちのEVが新車価格の半額以下で売られていても、バッテリー交換費用を考えると結局高くつく可能性があります。EVは必ず新車で買うか、せめて2年落ち以内、バッテリー保証が残っている車を選ぶべきです。

保険料を年間3万円安くする具体的テクニック

自動車保険の無駄を徹底的に削る

車を持つと、保険料が大きな負担になります。しかし、補償内容を正しく理解して選べば、年間3万円以上安くできます。

まず、車両保険は本当に必要か考えましょう。新車なら入るべきですが、10年以上経った車なら外してもいいでしょう。車両保険の保険料は年間5～10万円かかることもあり、その分を貯金した方が賢明です。

次に、ネット型自動車保険への切り替えを検討すべきです。代理店型と比べて年間2～4万円安くなることも珍しくありません。「事故の時に不安」という声もありますが、実際にネット型で事故対応を経験した人の多くは「問題なかった」と言います。

運転者限定特約も重要です。「本人・配偶者限定」にすれば保険料が下がります。子供が免許を取って運転するようになるまでは、この設定で十分です。

また、複数の保険会社で見積もりを取るのは絶対です。同じ補償内容でも、保険会社によって年間1～3万円の差が出ることがあります。一括見積もりサイトを使えば、10分程度で10社以上の見積もりが取れます。

試乗で絶対にチェックすべき7つのポイント

カタログでは分からない本当の使い勝手

試乗は「走りの感覚を確かめる」だけではありません。日常使用での使い勝手を徹底的にチェックする場でもあります。

まず、運転席に座った瞬間に確認すべきは視界です。Aピラー（フロントガラス脇の柱）が太くて死角が大きい車は、右左折時に歩行者や自転車を見落とすリスクがあります。実際に首を動かして、死角の大きさを確認しましょう。

次に、バックカメラの映り方も重要です。広角すぎて距離感がつかめない車もあれば、映る範囲が狭すぎる車もあります。可能なら実際にバックしてみて、使いやすさを確かめるべきです。

収納スペースも見落とせません。スマホを置く場所、ドリンクホルダーの位置と数、グローブボックスの大きさ。毎日使うものだからこそ、「ちょっと不便」が積み重なってストレスになります。

シートの座り心地は、5分座っただけでは分かりません。できれば30分以上の試乗を申し込んで、長時間の快適性をチェックすべきです。腰痛持ちの人は特に重要です。

荷室の使い勝手も実物を見て確認しましょう。カタログの数字だけでは分からない、開口部の広さ、段差の有無、後席を倒した時の使いやすさなどをチェックします。

車のサブスクリプション（KINTO等）は本当にお得なのか？

サブスクの真実向いている人、向いていない人

最近、トヨタのKINTOを筆頭に、車のサブスクリプションサービスが増えています。「月額定額で車に乗れる」という触れ込みですが、本当にお得なのか、慎重に見極める必要があります。

サブスクのメリットは、車検・税金・保険・メンテナンス費用がすべて月額に含まれていることです。突発的な出費がなく、家計管理がしやすくなります。また、数年で乗り換えが前提なので、常に新しい車に乗れます。

しかし、デメリットも少なくありません。まず、車は自分のものにならないので、資産として残りません。7年間同じ車に乗ったとして、通常のローンなら完済後は車が自分のものになり、下取りに出せばお金が戻ってきます。しかしサブスクでは、払い続けても手元には何も残りません。

カスタマイズも原則禁止です。ドライブレコーダーすら勝手に付けられない契約もあります。改造やカスタムを楽しみたい人には向いていません。

走行距離の制限も厄介です。月1,500km（年間18,000km）などの上限が設定されており、超過すると追加料金が発生します。長距離通勤や旅行が多い人は、すぐに上限に達してしまいます。

サブスクが向いているのは、「3～5年で必ず乗り換える」「走行距離が少ない」「突発的な出費を避けたい」という人です。逆に、長く同じ車に乗りたい人、走行距離が多い人、車をカスタムしたい人には向いていません。

リセールバリューを最大化する車の選び方と使い方

5年後に高く売れる車の条件

車は買った瞬間から価値が下がり始めますが、車種やグレード、色の選び方次第で、5年後の下取り価格に100万円以上の差が出ることもあります。

リセールバリューが高いのは、トヨタ車、特にランドクルーザー、アルファード、ハリアーなどの人気SUV・ミニバンです。これらは新車時の価格の60～70％程度で売れることも珍しくありません。

色選びも重要です。白、黒、シルバーの無難な色が圧倒的にリセールバリューが高いです。個性的な色（ピンク、黄色、紫など）は、新車時は魅力的でも、中古車市場では敬遠されがちです。同じ車種・グレードでも、色だけで30～50万円の差が出ることがあります。

グレード選びでは、中間グレードが最もコスパが良いことが多いです。最上級グレードは新車価格が高すぎて、中古車では割高感が出ます。逆に最廉価グレードは装備が貧弱すぎて人気がありません。中間グレードで、人気オプション（サンルーフ、レザーシート、安全装備パッケージなど）を付けるのが理想です。

維持中の注意点リセールを下げる行動とは

車を大事に扱うのは当然ですが、リセールバリューを考えると、やってはいけないことがあります。

まず、喫煙です。タバコを吸う車は、内装にヤニ臭が染み付き、査定額が大幅に下がります。10万円以上減額されることも。喫煙者でも、車内では絶対に吸わないことをおすすめします。

改造・カスタマイズも要注意です。社外パーツへの交換は、一部のマニア向け車種を除いて、リセールバリューを下げます。純正パーツは大切に保管しておき、売却時には元に戻すべきです。

事故歴も当然マイナスです。小さな傷やへこみなら修理すれば問題ありませんが、修復歴（フレームやピラーの修理）がつくと、査定額が30～50％下がることもあります。安全運転を心がけるのはもちろん、万が一の事故では、修復歴がつかない程度の軽微な事故で済むよう、速度を控えめにすることも大切です。

ぶっちゃけこうした方がいい！

ここまで2026年の自動車業界のトレンドから、実践的な購入・維持のノウハウまで詳しく解説してきましたが、正直に言います。多くの人は車にお金をかけすぎています。

新車を買うなら、本当に必要な機能だけに絞って、中間グレードを狙うのが最強です。最上級グレードは見栄の部分が大きく、実用性で考えると過剰スペック。その分、頭金を多めに入れるか、貯金に回した方が将来のためになります。

EVは確かに魅力的ですが、2026年時点で購入するのは、自宅充電環境が完璧に整っている人だけにすべきです。公共充電に頼る生活は、思っている以上にストレスフルで、結局ガソリン車に戻る人も多い。充電インフラがもっと整備される2～3年後に検討しても遅くありません。

中国製軽EVは価格的に魅力的ですが、少なくとも発売後1年は様子見をおすすめします。初期ロットの品質問題、アフターサービスの体制、実際の航続距離など、実際のユーザーの声を見てから判断すべきです。人柱になる必要はありません。

残価設定ローンは、どうしても今すぐ新車が必要で、かつ3～5年で確実に乗り換える予定がない限り、避けた方が無難です。普通のローンか、場合によっては中古車の一括購入の方が、長期的には絶対に得です。

保険は毎年見直すべきです。同じ保険会社に何年も入り続けるのは、お金をドブに捨てているようなもの。毎年一括見積もりを取って、一番安いところに切り替えるだけで、年間2～3万円は確実に節約できます。

そして何より大事なのは、「本当にその車が必要なのか」を冷静に考えることです。週末しか乗らないなら、カーシェアやレンタカーの方が安上がりかもしれません。通勤で必要なら、軽自動車や中古のコンパクトカーで十分かもしれません。

車は人生で2番目に高い買い物（1番目は家）です。見栄や勢いで決めず、自分のライフスタイルと財布と真剣に向き合って、5年後、10年後に「あの時の選択は正しかった」と思える決断をしてください。

2026年は選択肢が増える年です。それは良いことですが、同時に判断が難しくなるということでもあります。この記事で紹介した知識を武器に、賢い選択をしてください。あなたのカーライフが充実したものになることを願っています。

2026年に話題になる車のニュースに関する疑問解決

中国製軽EVは日本で本当に売れるのか？

中国製軽EVが日本で成功するかは、価格と品質のバランス次第です。BYD「ラッコ」は日本専用に開発されており、日本市場のニーズを踏まえた設計になっています。ただし、日本の消費者は品質と信頼性を重視する傾向が強いため、価格だけでは勝負できません。アフターサービスの充実度や、充電インフラの整備状況も重要な要素となります。日本メーカーも黙って市場を明け渡すことはないでしょうから、激しい競争が予想されます。結果として、消費者にとっては選択肢が増え、価格競争による恩恵を受けられる可能性があります。

EVシフトは本当に後退しているのか？

EVシフトが完全に後退しているわけではありません。欧米での政策見直しは確かにありますが、これは「EVシフトの減速」ではなく「次の局面への移行」と捉えるべきです。2025年11月の世界EV販売は、BEVとPHEVの合計で200万台を突破しており、成長は続いています。特に中国と欧州以外の地域でのEV販売が前年比37％増と大きく伸びています。日本を含む新興市場でのEV普及が今後の鍵となり、長期的にはEVシフトの流れは変わらないでしょう。ただし、ハイブリッド車やプラグインハイブリッド車など、多様なパワートレインが共存する時代が続くことになります。

逆輸入車が増えることのメリットとデメリットは？

逆輸入車が増えることのメリットは、消費者の選択肢が増えることです。海外で生産されることで価格が抑えられたモデルや、日本では生産されていない仕様の車を購入できるようになります。また、グローバルな生産最適化により、メーカーは効率的な事業運営が可能になります。一方、デメリットとしては、国内の雇用への影響が懸念されます。日本国内での生産が減少すれば、自動車産業で働く人々の雇用機会が失われる可能性があります。また、輸送コストやCO2排出の増加も問題です。バランスの取れた対応が求められます。

2026年に購入するならどのタイプの車がおすすめか？

2026年に車を購入する際は、自分の使用目的とライフスタイルに合わせた選択が重要です。都市部で主に使用し、充電環境が整っている方にはEVがおすすめです。国の補助金も活用できれば、購入ハードルは下がります。一方、長距離移動が多い方や充電インフラに不安がある方は、ハイブリッド車やプラグインハイブリッド車が現実的な選択肢です。アウトドアや車中泊を楽しみたい方には、新型ランドクルーザーFJやエクストレイルのような多目的SUVが適しています。家族での移動が多い方は、エルグランドのような広々としたミニバンが便利です。重要なのは、流行に流されず、自分のニーズを明確にすることです。

今後の自動車業界で最も影響力を持つのはどの国か？

2026年以降の自動車業界で最も影響力を持つのは、引き続き中国である可能性が高いです。EVの販売台数、生産能力、技術開発のスピードのすべてにおいて、中国が世界をリードしています。BYDは既にテスラを超えて世界最大のEVメーカーとなり、ジーリーなど他の中国メーカーも急成長しています。ただし、日本やドイツなどの伝統的な自動車大国も、ハイブリッド技術や品質面での強みを活かして対抗しています。また、米国市場でのトランプ政権の政策も大きな影響を与えます。結果として、単一の国が市場を支配するのではなく、多極化した競争構造が続くでしょう。各国・各メーカーがそれぞれの強みを活かした戦略を展開する中で、消費者にとっては多様な選択肢が提供されることになります。

まとめ2026年は自動車業界の転換点

2026年の自動車業界は、まさに転換点を迎えています。中国製軽EVの参入による市場の多様化、注目の新型車ラッシュ、EVシフトの揺り戻しと新たな方向性の模索、逆輸入車の増加、そして東京オートサロン2026で示された各メーカーの戦略など、数多くの重要なニュースが業界を賑わせています。

これらの変化は、消費者にとって選択肢が増えることを意味します。価格面でも技術面でも、これまでにない多様な車が市場に投入され、自分のライフスタイルに最適な一台を見つけやすくなるでしょう。

一方で、自動車メーカーにとっては厳しい競争の時代が続きます。EVとエンジン車の全方位開発、グローバルな生産最適化、新興市場での競争激化など、課題は山積しています。しかし、こうした競争が技術革新を促し、より良い製品が生まれることにつながります。

2026年は、自動車業界の未来を占う重要な年です。今後も目が離せない展開が続くでしょう。自動車ファンの方も、これから車を購入しようとしている方も、この記事で紹介したトレンドを押さえておけば、賢い選択ができるはずです。激動の自動車業界の動向を、引き続き注視していきましょう。